「ペットがアトピーを防ぐ?」---米国調査
2002年 8月29日

1歳まで犬や猫を2匹以上飼っている家庭で育った子供は、6〜7歳時にアトピー性疾患にかかっている確率が、他の子供の約半分であることがわかった。

犬や猫を1匹だけ飼っている家庭で育った子供では、ペットがいない家庭とアトピー性疾患の発症率は変わらなかったという。

米国で行われたコホート追跡調査「Childhood Allergy Study」の結果で、Journal of American Medical Association(JAMA)誌8月28日号に掲載された。


犬や猫を飼っていると、子供が喘息やアトピー性皮膚炎などになりやすい。一般にはそう信じられており、それを裏付ける疫学調査結果も報告されている。
しかし、農場で育った子供にはアトピー性疾患が少ないとの報告もあり、「本当にペットが悪いのか」は実はよく分かっていなかった。

そこで、米国Georgia医科大学小児科のDennis R. Ownby氏らは、新生児474人とその両親に協力を要請。
1歳時のペット飼育状況と、6〜7歳時のアトピー性疾患発症率との相関を調べた。
子供の男女比はほぼ半々。乳児期にペット(犬または猫)がいない環境で育った子供は全体の約半数で、犬か猫のどちらか一匹がいる環境で育った子供は3割、犬か猫を併せて2匹以上飼っている家庭で育った子供は2割だった。
ペットが2匹以上いる家庭の子供は、ペットがいない家庭やペットが1匹だけの家庭と比べ、一人っ子が多く(順に53.3%、41.6%、45.1%)、両親のいずれかが喫煙する率も高かった(順に35.1%、25.6%、34.3%)。なお、両親のアトピー性疾患罹患歴は、ペットの有無や数と相関はなかった。

研究グループは、子供が6〜7歳になった時点で6種類の抗原を用いたプリック試験を行い、一つでも陽性となった場合を「アトピー性疾患あり」と判定した。

すると、ペットなし家庭の子供は33.6%、ペット1匹家庭の子供は34.3%がアトピー性疾患に罹患していたのに対し、ペットが2匹以上いる環境で乳児期を過ごした子供では、アトピー性疾患の発症率が15.4%と有意に低かった(p=0.05)。

喘息の発症率も、ペットが2匹以上いる家庭の子供で低い傾向があったという。

興味深いのは、ペットが2匹以上いる家庭で育った子供の場合、犬や猫だけでなく、花粉やカビなど他の抗原に対しても他の子供より抵抗性があった点。

研究グループは「免疫系が成熟する時期に複数のペットと触れ合うことで、様々な抗原に対するアレルギー性反応が抑えられるのではないか」と推測している。

ぜんそく予防にペット!?  免疫強化と英学者発表
Yahoo! JAPAN社会ニュース(共同通信)2003年10月24日

『ペットと一緒に育った子供は健康で学校の病欠が少ない』
『猫や犬と多く接した子供は従来の常識に反して、ぜんそくにかかりにくい』

英・ウォリック大学のマクニコラス博士が23日までに、ロンドンの英王立研究所で研究結果を発表しました。

英タイムズ紙によるとと、ペットが持つアレルギー誘発物質にさらされた子供は、免疫機能が強化されるため、と専門家は見ている。

博士の発表はスウェーデンの専門誌『アレルギーと臨床免疫学』などに掲載された最新の諸研究に基づくものです。

また、子供2500人を追跡調査し『ぜんそくのほか、アレルギー性鼻炎や花粉症の予防にもペットが有効』との結論を出した研究もあるという。

博士はペット飼育の健康への利点として、このほか 

@ストレス関連の病気になりにくく、特に情緒的に不安定な子供の支援に役立つ

A乳がん患者の調査で、精神安定や体調回復に猫が有効

と指摘している。

<犬猫収容施設>麻袋に保管、日当りなし 環境劣悪すぐ病気に
Yahoo! JAPAN社会ニュース(毎日新聞)[1月31日15時2分更新]


 迷いイヌや捨てネコを引き取る都道府県や政令市などの収容施設の環境が劣悪なことが、環境NPO「地球生物会議」(東京都文京区)の全国調査で明らかになった。日が当たらない▽排せつと休息の場所が一緒▽ネコを麻袋に入れて保管――など、問題を抱える施設が多く、同会議は「施設の衛生状態が悪く、いったん収容されると病気にかかりやすくなる。里親に引き取ってもらうことが難しくなり、処分数の増加につながる」と施設の環境改善を訴えている。

 調査は昨年7〜10月、イヌ、ネコの引き取り、収容を担当する都道府県、政令市、保健所設置市など100自治体を対象に書面で実施し、全自治体から回答を得た。

 その結果、日当たりがまったくない施設を使っているのが34自治体、通風がない施設も5自治体あった。イヌとネコを一緒に収容するとそれぞれストレスが高まるが、イヌとネコを区別していないのが29自治体あった。

 ネコを麻袋に入れて保管しているという自治体は12自治体。排せつ場所と休息場所を区別している自治体はわずか13自治体だった。

 収容施設に引き取られると、もらい手のないほとんどのイヌ、ネコは殺されてしまう。同会議の調査では、02年度に施設から飼い主に返されたり、里親に引き取られた数はイヌ2万9695匹、ネコ3241匹にとどまった。一方、殺されたのはイヌ18万1858匹、ネコ27万2260匹の計45万4118匹だった。

 現在、都道府県などの動物の収容施設に関する明確な基準はない。同会議の野上ふさ子代表は「動物の立場からの基準を作るとともに、まずは避妊・去勢手術の普及によって収容数を減らし、種類に応じた個室の整備や里親探しに取り組める余裕を作り出してほしい」と話している。【永山悦子】

4カ月でネズミ捕りに35匹 枝豆やイモ食い荒らす
生産者ら対策に頭かかえる 古座川町池野山で

Yahoo! JAPAN社会ニュース紀伊民報 (8月22日13時58分)

古座川町池野山の畑で、野ネズミによる農作物被害が多発している。枝豆が食いつくされた畑もあり、「こんな大きな被害は初めてだ」と生産者らは声をそろえ、対策に頭を悩ませている。

 垣トクエさん(78)方の畑では、7月中に枝豆約50本が食いつくされた。また口広睦さん(65)方の畑では、春にイチゴが食い荒らされ、7月から8月にかけてはサツマイモ約30個がかじられた。周辺の他の畑でも被害が相次いでいる。

 地元の谷幸子さん(53)らによると4年前も被害が大きかったが、これほどの被害は初めてだという。

 対策として、生産者らは「ネズミ捕り」を設置。4月上旬から7月下旬までの4カ月間で35匹も入った仕掛けもあるが、まだまだ被害はあり、これから収穫時期に入る落花生も被害が出始めていることから、対策に頭を悩ませている。

社説=医療事故 再発防止を徹底し直せ
信濃毎日新聞3月21日(日)


同じ医療機関が同種の医療事故を繰り返す例が目立っている。事故があっても改まらず、幾度も続けていたのでは、治療や手術を受けるのが心配になってしまう。国や医療関係者が手だてを尽くし、再発防止策を徹底し直さなくてはいけない。

 国公立のほか、協力を得られた民間病院を含む二百十七機関を対象に総務省が調査している。一年半の間に、十七機関で同じような事故を繰り返していた。重大事には至っていないものの、計九十一件に上る。

 採血や検査時の患者取り違えや体内への手術器具置き忘れ、薬剤の過剰投与といったケースが挙がっている。長野県内でも上田市の国立長野病院と松本市の信大病院で、点滴や調剤に関するミスが指摘された。

 事故後に再発防止策を打ち出したのに、それが守られず、薬剤の過剰投与が続いた病院もあった。組織的な対応を怠っていた例もある。最初に発生したときに、重大さをきちんと受け止めていたか疑問が浮かぶ。

 原因をはっきりさせて、二度と誤りのないように取り組むことが医療機関の責務である。同じことを重ねている状況は、当初の事故にも増して深刻だと考えざるを得ない。

 ひいては医療全体への不安を広げかねない。指摘されたところだけでなく、すべての医療機関が事故防止に目を向けなくてはならない。

 大事なのは、教訓を医療界全体で生かしていくことだ。患者取り違えをはじめ、調査で挙がっている事例は、このところ相次ぐ重大事故に共通する面が少なくない。

 ほかの病院で起きた事故の原因が詳しく分かれば、自分たちが気付いていなかった問題点を改められる。どんな対策をとったかは、安全管理を強化していくのに役立つ。

 四月から厚生労働省が新たに報告制度をスタートさせる。患者が死亡したり、障害が残った事故が起きた場合、報告を義務付けた。財団法人の「日本医療機能評価機構」が分析し、再発防止策を公表する。

 事故を減らしていく有効な方法のひとつであるものの、対象を国立の病院や診療所、大学病院などに限っている。民間病院の大多数を外したままでは、教訓を幅広く共有する制度の目的が十分に果たせるかどうか疑問の余地を残す。

 万全な再発防止策を講じることが医療に対する信頼を高める。制度を充実させていくために、より多くの医療機関から報告を求める仕組みづくりを検討する必要がある。


入院中の事故10人に1人 厚労省研究班が初調査
Yahoo! JAPAN社会ニュース(共同通信)[3月19日20時34分更新]


 手術中の心停止や薬の副作用、入院中の転倒事故などが原因で予期せぬ障害が残ったり、退院が予定より遅れたりする人が入院患者の10人に1人いることが19日、厚生労働省研究班が全国7病院を対象に実施したカルテ分析調査で分かった。
 調査対象は少ないが、日本での医療事故発生率をうかがわせる初めてのデータ。研究班は「明らかな医療ミスはなかった」としているが、半数は予防できる可能性があるケースだったという。
 調査したのは、堺秀人東海大病院副院長を主任とする「医療事故の全国的発生頻度に関する研究班」。全国展開に先立つ予備調査の結果として、同日開いた会議で公表した。
 堺副院長らによると、地域や規模の違う7病院を対象に、2002年度に退院した700人分のカルテを無作為抽出。「麻酔中の心停止」「薬の副作用による高度難聴」などで(1)死亡が早まった(2)障害が残った(3)入院期間が延長した(4)新たに入院が必要になった−−事例を集めた。(共同通信)
[3月19日20時34分更新]

医師再教育/医療の質高める視点こそ
神戸新聞2004/01/09

 医療ミスや医療事故が報じられない日はないといっても過言ではない。全体から見れば、ごく一部の不始末にすぎなくても、これがどれほど医療に対する不信を大きくしてきたことか。  多くの献身的な病院や医療従事者にとっても迷惑な話であり、日常の診療にも悪影響を及ぼしかねない。こんな情けない現実を、なんとか解消しなくてはならない。  こうしたなか、厚生労働省が緊急対策に乗り出した。医療ミスを起こした医師に再教育を受けさせたり、手術室の透明性を保つため、手術記録をビデオで患者に見せたりするもので、春以降、できることから着手する。いずれも当たり前のことであり、遅きに失した感はあるが、一歩前進だ。  
 緊急対策の引き金になったのは、昨年秋に発覚した東京慈恵会医大青戸病院での死亡事故である。  前立腺がんの摘出手術をする際、三人の医師が、初めて手がける腹腔(ふくくう)鏡手術をマニュアル片手に行い、止血の処置ができなかったために患者を死なせてしまった。  
 事件が衝撃的だったのは、医師の技術が拙劣だったというだけでない。そろって三十代という中堅、ベテランの域にありながら、医師としての道徳や心構えをまったく欠き、しかもそんな医師たちに上司である診療部長が初めて行う手術と知りながら容認していたことだ。  医療以前の問題であり、とても患者の治療を任せられる病院とは言い難い。
 わたしたちが求める医療は、医師個々の技術・知識の確立はもとより、患者一人ひとりを全人的に診ることができ、かつ適切に対処できる医療であって「患者さま」と呼ぶ医療でも決してない。  このことは医師の教育とも深くかかわっている。  
 厚労省は、来年度から新しい臨床研修制度を始める。医学部を卒業して医師国家試験に合格した者に対し、二年間、内科、外科、小児科、救急など最低七診療科の臨床研修を義務づけるものだ。  これまでの研修医が、大学病院と一診療科のみの研修に偏り、専門以外のことは分からないという、技術も視野も狭い医師を生み出してきた反省に基づいている。  ともすれば研修医を安価な労働力として酷使してきた大学病院の改善にもつなげたい。そのことが結果として医療の質の向上になり、事故の防止にもつながろう。  厚労省に求めたいのは、医療の質の改革にどうつなげるかという視点だ。ただ形式的な医師の再教育では済まない。